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CROSS MALL(クロスモール)の料金は?月額の計算方法と初期費用・見積もり確認項目

ノートPCと梱包箱を前に料金を確認する事業者の写真に、商品点数、サイト数、料金を表すアイコンと記事タイトルを重ねたアイキャッチ。

CROSS MALLの公開基本料金は、受注件数・受注金額による課金がない月額固定制です。商品点数に応じたプランを選び、1サイト当たりの税抜月額にサイト数を掛けて算出します。

公開料金は、プラン1000が1サイト当たり月額10,000円、プラン3000が15,000円、プラン5000が20,000円、プラン15000が25,000円です。初期費用は公開表で0円ですが、標準対応外の自社サイトやアラジンオフィス連携などは基本料金に含まれません。

目次

CROSS MALLの料金体系と現行公開プラン

CROSS MALLの料金は、商品点数と連携するサイト数を基準に決まります。受注件数や受注金額が増えても、公開基本月額に受注従量課金が加算される仕組みではありません。表示料金はすべて税抜です。

基本的な計算式は次のとおりです。

> 該当プランの1サイト当たり月額 × サイト数 = 公開基本月額(税抜)

サイト数は、モールの種類だけでなく、同じモール内の別店舗も区別して数える考え方です。現在の店舗数だけでなく、今後追加する店舗数も含めて試算すると、導入後の費用を見通しやすくなります。

商品点数別の公開料金表

2026年9月15日に確認したCROSS MALLの公開料金表では、次の4プランが掲載されています。公式料金ページ自体の最終更新日は、公開資料から一律には確認できません。そのため、下表は確認日時点の公開内容として参照し、契約時の料金・適用条件は見積書で確認してください。

商品点数が1,000点までの場合は、現行公開表の「プラン1000」を参照します。

プラン商品点数上限1サイト当たり月額(税抜)
プラン10001,000点10,000円
プラン30003,000点15,000円
プラン50005,000点20,000円
プラン1500015,000点25,000円

商品点数が15,000点を超える場合は、公開された標準料金ではなく営業担当への相談となります。SKU、親商品、セット品などをどのように商品点数へ数えるかも、公開料金表だけでは確定できません。商品数がプラン上限に近い場合は、自社の商品マスタの数え方を確認してから見積もりを依頼しましょう。

検索結果や過去の比較記事では「スーパーライトプラン」が紹介されている場合があります。しかし、今回確認したCROSS MALLの現行公開料金表には掲載されていません。提供終了や廃止とは断定できませんが、過去の二次情報にある価格、サイト数、注文数の条件を現行料金として扱うことはできません。

現行公開表を基準に比較するなら、商品1,000点までの事業者はプラン1000を参照してください。スーパーライトプランとプラン1000の現行条件や月額を、公開情報だけで比較・確定することはできません。

自社条件で月額を試算し、料金体系との相性を判断する

自社の月額を出すには、まず連携対象となる商品点数を確認し、その点数が収まるプランを選びます。次に、楽天市場やYahoo!ショッピングなどのモール、自社EC、同一モール内の別店舗を含めたサイト数を数え、プラン単価を掛けます。

この計算で求められるのは、公開標準料金に基づく基本月額です。標準外サイトの設定費、基幹システム連携、追加支援などを含む導入総額ではありません。

月額の計算式と公式の試算例

たとえば、商品点数が1,000点以内で、楽天市場とYahoo!ショッピングの2サイトを連携する場合は、次のように計算します。

条件計算月額(税抜)
プラン1000・2サイト10,000円 × 2サイト20,000円
プラン3000・3サイト15,000円 × 3サイト45,000円

後者は、商品点数が3,000点以内で、楽天市場の2店舗とYahoo!ショッピングの1店舗を連携するケースです。同じモール内の別店舗もサイト数に含める公式の料金例があります。

なお、商品点数が2,000点ならプラン1000には収まらないため、プラン3000を選びます。サイト数が少なくても、商品点数が上限を超えると上位プランが必要になる点に注意してください。

商品点数から該当プランを選び、1サイト当たり月額にサイト数を掛けて月額を試算する3段階の図。

受注数・サイト数が変わる場合の見方

受注件数や受注金額だけが増減しても、CROSS MALLの公開基本月額は変わりません。繁忙期に受注が増える事業者にとっては、受注数を基準に毎月の従量料金が変わるサービスより、基本料金を予測しやすい体系です。

ただし、費用が常に一定という意味ではありません。次のような変化があれば、月額が変わる可能性があります。

  • 商品点数が現在のプラン上限を超え、上位プランへ移行する
  • 新しいモールや自社ECを追加する
  • 同一モール内に別店舗を追加する
  • 標準料金外の連携やオプションを導入する

たとえば、プラン3000で3サイトなら45,000円ですが、5サイトになると75,000円です。これは料金表の単価だけで計算した例であり、追加の連携費用などは含みません。多店舗展開を予定している事業者は、現在のサイト数だけでなく、出店計画を反映した月額を試算してください。

他社サービスと比較する際は、受注数だけで判断しないことが重要です。商品点数、サイト数、月間受注数、初期費用、必要なオプション、連携費用を同じ条件にそろえます。受注課金がないCROSS MALLでもサイト数に応じて月額が増えるため、受注量が多い事業者と多店舗事業者では、料金メリットを感じる条件が異なります。

初期費用0円の範囲と、別途見積もりになる費用

CROSS MALLの公開料金表では、初期費用は0円です。ただし、これは標準料金で利用できる範囲の初期費用を示すもので、あらゆる連携設定やデータ移行、個別開発が無料になるという意味ではありません。

公式料金ページでは、標準対応している自社サイト以外の自社サイトへの対応は、初期設定費として別途見積もりになると案内されています。自社サイトの仕様によっては連携できない場合もあるため、費用だけでなく連携可否も確認が必要です。具体的な見積額や開発範囲は、公開情報からは確定できません。

また、実店舗の在庫管理システムであるアラジンオフィスとの連携費用は、公開料金表の金額に含まれていません。追加費用の具体額は公開情報から確定できないため、実店舗連携を導入範囲に含める場合は、CROSS MALLの基本月額とは分けて見積もります。

初期費用0円を上段に示し、標準対応外の自社サイトとアラジンオフィス連携費用は別途確認が必要な項目として下段に分けた図。

標準料金だけでは確定できない連携・機能の範囲

CROSS MALLには、在庫管理、商品登録、受注管理、発注・仕入管理などの機能が案内されています。一方で、料金表だけを見て、利用予定のすべてのモールやカートで同じ機能を使えると判断することはできません。

チャネルによって、在庫連携、商品登録、受注連携の対応範囲が異なるためです。見積もり前には、利用予定の自社サイトやカートについて、次の内容を個別に照合します。

  • 在庫数の連携ができるか
  • 商品情報の登録・更新に対応しているか
  • 受注データを取り込めるか
  • 発注・仕入管理を自社の運用で使えるか
  • POS、基幹システム、外部サービスとの接続方式は何か
  • 標準対応か、個別設定・追加開発が必要か

CROSS MALLの公式機能案内に機能が掲載されていても、プラン別の包含範囲や、個別チャネルでの対応条件まで料金表だけで確定できるわけではありません。低価格プランだから機能が少ない、あるいはすべての機能が標準料金に含まれると決めつけず、自社の利用チャネルと必要な処理を見積もりに反映してもらいましょう。

支援費用・契約条件・無料体験で確認すること

導入時の専任担当者による支援や、電話・訪問による設定・操作案内は案内されています。ただし、訪問支援の対象作業、回数、地域条件、プランごとの包含範囲、追加料金は、公開情報だけでは確定できません。導入支援を依頼する場合は、次の項目を見積書や契約条件で確認します。

  • 商品データの整備・登録をどこまで支援してもらえるか
  • 初期設定や操作説明の対象範囲
  • 訪問対応の有無、回数、地域条件
  • 個別の連携設定や開発にかかる費用
  • プラン変更、最低契約期間、解約条件
  • 追加アカウントやオプションの料金

契約前の検証方法として、専任担当者の解説付きオンラインデモ無料体験も案内されています。申込み後に日時を調整し、操作しながら機能の説明を受ける形式です。ただし、利用期間、所要時間、利用回数、対象機能の細かな条件は公開情報だけでは確定できません。自己操作型の一定期間無料トライアルと同じものとは考えず、申込み時に条件を確認してください。

まとめ

CROSS MALLの公開基本月額は、商品点数に合うプランの税抜単価へサイト数を掛けて算出します。受注件数・受注金額による課金はありませんが、商品点数が増えて上位プランへ移行したり、連携サイトを追加したりすると月額は変わります。

公開表の初期費用は0円です。ただし、標準対応外の自社サイトの初期設定費、アラジンオフィス連携、個別の連携・支援費用は別途確認が必要です。まず現在と将来の商品点数・サイト数で基本月額を出し、必要な機能と連携条件を含めた見積もりで導入総額を判断しましょう。

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